パソコンのソフトやスマホのアプリを経費で落とす場合の勘定科目

仕事で使うMicrosoft 365やAdobe Creative Cloudはもちろんのこと、市場調査目的等で購入したスマホのアプリも経費となります。

基本的には消耗品費、10万円以上は固定資産

買い切りのソフト、Microsoft 365等のサブスク、スマホのアプリ等々、基本的には消耗品費として仕訳入力します。消耗品費で処理することができるのは、「取得価額が10万円未満」のためこれらソフトウェアもパソコンと同じように、10万円以上の場合は固定資産となります。
ソフトウェアも「少額減価償却資産の特例」の対象となりますので、高額なソフトを購入した場合は上手に活用しましょう。

「取得価額が10万円未満」の判定は税込か税抜か？

税抜だと10万円未満だが税込だと10万円を超える場合、セーフなのかアウトなのか悩む場合があるかもしれません。
税込か税抜かについては、仕訳処理するときに税込処理にしてるか税抜処理にしているかで変わってきます。基本的には個人事業主の場合税込処理としている場合がほとんどかと思いますがその場合は「税込で取得価額が10万円未満」となります。

固定資産で処理する場合

10万円以上のソフトウェアを購入した場合は固定資産となります。金額によりどの方法で償却するか選べます。

①通常の減価償却を行う
②「一括償却資産の特例」で償却を行う
③「少額減価償却資産の特例」を使う

①はどの特例も使わない場合の通常の方法で減価償却を行う場合となります。業務で使用するソフトウェアの耐用年数は5年となります。

②は取得価額が10万円以上20万円未満の場合、通常の耐用年数より短い期間で経費にすることができる特例です。（ソフトウェアの場合通常5年→3年で償却）一括償却資産はその年に取得した資産をまとめて、3年間で均等償却します。（月割りではない）

③はこちらをご参照ください。

まとめ

ソフトウェアというと手に取って触れるモノではないため「固定資産」と言われると違和感があるかもしれません。最近はサブスクが主流となってきているため10万円を超えるソフトを購入する機会がなかなかないかもしれませんが3DCG等のソフトはまだまだ高いものばかりなので、購入時はどう経費にするか考えながら購入しましょう。